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えひめ、昭和の街かど-生活を支えたあの店、あの仕事-(平成21年度)

第3節 人々の生活を支えた商い

 総務省『全国消費実態調査』によると、昭和39年(1964年)は、1世帯当たりの1か月間の支出のうち、一般小売店での支出が73%を占め、スーパーマーケットはわずか7.7%であった。しかし、その後は一般小売店が激減し、スーパーが増え、平成16年(2004年)にはスーパーが小売店を上回るようになっている。また、近年ではディスカウントストア・量販専門店での支出が増えており、消費者の変化が伺える(図表1-3-1参照)。
 昭和30年代、40年代人々は、一般小売店で必要なものを購入していたが、昭和50年代からさらに平成に入ってスーパーやディスカウントストア、コンビニなどでの購入が増えたため、一般小売店の地位は大きく低下してきた。
 本節では、東温(とうおん)市横河原(よこがわら)の街かどの店、松山(まつやま)市湊町(みなとまち)(銀天街(ぎんてんがい))の傘専門店、砥部(とべ)町満穂(みつほ)(旧広田(ひろた)村)で婦人衣料品の行商をしている女性を取り上げ、大型スーパーマーケットやショッピングセンターがほとんどなかった時代に、生活に必要なものを売ってきた人々の仕事や生活を探り、それらがいかに人々の生活や地域と密接にかかわっていたのかを明らかにしようと試みた。


図表1-3-1 購入先別1世帯当たりの1か月間の支出額比率の推移

図表1-3-1 購入先別1世帯当たりの1か月間の支出額比率の推移

1989年は購入先別調査はなし。総務省『全国消費実態調査』をもとに作成。